女性の産休・育休・休職・退職で生涯年収はいくら変わるのか？

こんにちわ(‘ω’)ノゆとりPTです。

結婚や出産、子どもの成長、介護などをきっかけに、働き方を変えなければならない女性は多いはずです。

しかし、退職や再就職で「一生涯の収入」がいくら変わるのか将来的な予測などあまり考えません。

収入が増えれば、子どもの教育費や住宅ローンの返済などに充てることができるため働き方を変えるとどのくらい収入が変わるのかを理解しておくのは重要です。

今回は女性の産休・育休・休職・退職で生涯年収はいくら変わるのかを解説します。

産休は産前・産後休業に別れます。

産前休業：出産予定日から6週間（42日）前からです。
(出産の6週間前からであれば、任意で産前休業開始日を自分で決めることができる）産後休業：出産翌日から8週間（56日）です

育児休業の場合

女性の育児休業は産後8週間の産休の後、子どもが1歳の誕生日を迎える前日まで申請した期間、休業することができます。
延長申請することにより1歳6ヵ月まで、それでも入園等が難しい場合はさらに再延長の申請を行い最長2年間の育児休業取得が可能になりました。

つまり休業期間は産前から最長で2年6ヶ月になります。

出産一時金：一児につき42万円（産科医療補償制度の対象とならない出産の場合は40.4万円）

出産手当：

出産のため勤務先を休んだ時に健康保険から受け取ることのできるものです。

出産予定日6週間前（42日）（多胎の場合は出産予定日14週前（98日））+出産予定日から遅れた出産日までの日数+産後8週間（56日）分の手当金、標準報酬日額の3分の2を受け取ることができます。

育児休業給付金：育児休業中の期間、雇用保険から月給の67%を受け取ることができます。（育児休業の開始から6ヵ月経過後からは月給の50%(×休んだ月数分)を受け取ることができます。）

つまり、最長2年6ヶ月の休業期間内の収入は、概ね元の月給の50％～60％+出産一時金42万円となります。

退職や復職する場合

退職や復職の場合は、今までの収入が減少する可能性の方が大きくなります。

1年だとそれほど大きくない金額でも、10年や20年といった長い期間で考えると大金になります。

具体的な例として、年収100万円、200万円、300万円のパターンについて、働く年数ごとで「合計の手取り収入」がいくら変わるのかを比較してみましょう。

このように、例えば20歳代で出産し、30歳から復職する場合はたとえ年収100万円でも30年間働けば3,000万円もの大きな金額になります。

年収300万円なら7,200万です。教育費や住宅ローン、夫婦の老後資金としても使うことができます。

もし厚生年金保険に加入して働く場合には、老後にもらえる厚生年金の金額を増やすことができます。

厚生年金は、公務員や会社員のほか、パートでも一定時間以上働くなどの条件を満たすと加入することになります。

年収や働く年数によって老齢厚生年金がいくら増えるのかを比較しましょう。

厚生年金受給額の合計増加額は、「働くことで増える老齢厚生年金の受給見込み額×受給年数」です。

★注意★
・年収100万円のケースは通常厚生年金に加入しないので、増加額は0円とする
・厚生年金の受給見込み額は、簡易化した式である「平均月収×5.481/1000×加入月数」から計算
・受給期間は90歳まで生きると仮定して、65歳から90歳の25年間と仮定

例えば年収300万円で30年働くと、厚生年金の受給見込み額は年額約49万3,000円増えます。

25年間受給すると合計で1,200万円以上です。

また、もしも正社員などで長期間働くことでまとまった退職金を受け取ることができる場合には、さらに一生涯の手取り収入は増えることになります。

夫だけでなく、妻もフルタイムで働くことにより世帯収入の増加を望めます。

サラリーマンの平均年収が420万円前後であり、子どもの人数や住宅ローンの返済などを考えると共働き家庭が必須と言える状態なのかもしれません。

共働き家庭の実際についてはこちらの記事

共働きは必須？セラピストの世帯年収事情と現実を考える

女性の働き方によって一生涯の収入金額は大きく変わります。

女性がいくら稼ぐのかによって、日々の生活費にかけるお金だけでなく、「マイホームを買うか買わないか」「子どもを何人産むか」などのライフプランにも影響してきます。

女性の働き方に決まった正解はありませんが、将来を見据えた働き方が必要になってきますので是非参考にしてください。