こんにちわ！ゆとりPTです(‘ω’)ノ
理学療法士を始めとするセラピストの将来性を不安視する声がよく聞かれます。
果たして、理学療法士の将来性は明るいのか暗いのか？を
将来性が『明るい派』と『暗い派』で徹底的に比較します。
理学療法士の将来性は本当は明るいor暗いのか？
まずは結論
・暗い派の意見は、セラピストの需要過多と2040年以降の高齢者の減少
医療費の削減による診療・介護報酬の改定ごとの減算・算定要件の難易度の高まり
理学療法士・作業療法士の将来性は明るい派の意見
2000年始めまでセラピストが働く分野は、医療・介護保険分野が95%以上を占めていましたが近年になって急速に職域拡大が徐々に進んでいます。
美容・エステ業界への進出
エステ・スパでは解剖学的知識を基にフェイシャル・アプローチを実施したり物療を用いたリフトアップ効果を謳った施術も行なっています。
【第10回：若尾千尋先生 ~エステをするために理学療法士になった~】（リハ女インタビュープレイバック）
本日より一週間、過去にお伝えした働くリハビリテーション女子をご紹介していきます。
↓http://t.co/pGsUJIct4L— POSTリハビリメディア (@POSTwebmedia) September 23, 2015
フィットネス分野の進出
フィットネス分野では、セラピストとしての専門性を生かしつつパーソナルトレーナーやフィットネスのインストラクターを目指す方が増えています。
来れない方はプレミアム会員になれば動画みれますよー
対談：フィットネスジムで働く理学療法士【6/23(土)】 | 理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の求人、セミナー情報なら【POST】#理学療法士 #作業療法士 #言語聴覚士 https://t.co/Lgl9QQ0wj1 @POSTwebmediaさんから— 輪違弘樹 Hiroki Wachigai (@hirokiwachigai) June 1, 2018
介護予防分野の開拓
介護予防分野では、日本理学療法士協会より予防分野であれば医師の指示は不要のまま介入が可能と正式に掲示され、これらは参入が期待されます。
職域が拡大することで需要数が増加し、結果として雇用が拡大するという考えがあります。
理学療法士・作業療法士の将来性は暗い派の意見
2040年問題
PT・OTの供給数は、現時点においては、需要数を上回っており、2040年頃には供給数が需要数の約1.5倍となる結果となりました。
驚くことに頼みの綱の介護分野においても想定しているよりも需要数は増えないと予測されています。
締め付けが厳しくなる施設基準と算定要件
例えば平成30年度診療報酬改定では、
回復期リハビリテーション病棟の実績部分の更なる向上が求められました。
これにより、より短い入院期間内で効果的なリハビリを求められることになったのです。
このように名目上、質の高いリハビリを求めるられていますが、
実際には算定要件をより困難にすることで、加算獲得を困難にし医療費の抑制を狙っています。
また、年々リハビリテーション料の算定日数が少なくなり料金も徐々に下がってきてます。
理学療法士のみ徐々に減っていく年収
他の医療従事者と比較し
理学療法士だけは年収が右肩下がりを続けています。
まとめ
理学療法士・作業療法士の職域が徐々に広がっているのは事実です。
しかし、儲かるのは新規分野で開業・企業を行なった経営者セラピストであり
それらに雇われる形のセラピスト達は病院勤務時同様に低賃金で働かされます。
まだ転職可能なうちに高収入な医療機関への転職をおすすめします。
さらに、自費で整体院を療法士の名前を使い開業したり、脳梗塞後遺症の患者に対して理学・作業療法を行なう事や、名称を使用し広告すること自体が法律違反です。
詳しくは以下の記事参照(‘ω’)ノ
結論で記載した通り、理学療法士の今後医療・介護保険下で勤務する将来は暗いです。
生き残るためのスキルアップや年収を上げるための転職など積極的にチャレンジ
していく必要があります。
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