人生の大きな出来事(ライフイベント)にかかる費用を解説

スポンサーリンク
医療従事者【働き方】

 

こんにちわ(‘ω’)ノゆとりPTです。

 

ライフイベントにはお金がかかります。

 

例えば、結婚費用・教育費・マイホーム購入費・老後資金etc。

 

いったいいくらかかるかご存じでしょうか?

 

今回は、人生の大きな出来事(ライフイベント)にかかる費用を解説します。

 

 

 

スポンサーリンク

人生の大きな出来事(ライフイベント)にかかる費用を解説

 

 

まずは、ライフイベントの前に世帯別の平均貯蓄額/平均借入額はいくらかを把握しましょう。

 

 

 

世帯別の平均貯蓄額/平均借入額

 

 

 

 

 

・全世帯……1077.4万円/425.1万円
・高齢者世帯……1213.2万円/72.3万円
・高齢者世帯以外の世帯……1017.6万円/574.5万円
・児童のいる世帯……723.8万円/1119.7万円
・母子世帯……389.8万円/148.7万円

 

※厚生労働省「国民生活基礎調査の概況(2019年)」

 

 

全世帯で「貯蓄がある」と答えた割合は81.9%で、1世帯当たり平均貯蓄額は1077万円でした。

 

子育て世帯では全世帯平均よりも少なく、母子世帯にいたっては、平均貯蓄額を大きく下回ります。

 

 

児童のいる世帯は、1世帯当たりの借入金額が「2000万~3000万円」と答えた方の割合が15.2%ともっとも多くなっています。

 

これは、教育費や住宅ローンの負担が大きく貯蓄に回す余裕がないことが考えられます。

 

 

 

年代別の平均貯蓄額と平均借入金額

 

 

 

次は年齢別の平均貯蓄額と平均借入金額です。

 

・29歳以下……179.8万円/248万円
・30~39歳……530万円/1071.1万円
・40~49歳……650.9万円/1002.7万円
・50~59歳……1075.4万円/546.8万円
・60~69歳……1461.7万円/213.6万円

 

 

 

世帯主の年代が上がるほど平均貯蓄額は増えていることがわかります。

 

 

1世帯当たりの平均借入金額は、「30~39歳」が1071.1万円と最も高く、 「50~59歳」で546.8万円へと減少しています。

 

 

このデータから30代で住宅ローンを利用してマイホームを購入している世帯が多いということがわかります。

 

 

2021年最新『家計調査報告(貯蓄・負債編)』を解説
2021年5月に総務省統計局から2020年調査の「家計調査報告(貯蓄・負債編)」が発表されました。 前回の調査から比較すると、各家計で保有する平均貯蓄額は増加しています。 今回は、総務省のデータを基に各世帯の平均貯蓄額と負債について解説します

 

 

 

ライフイベントにかかる平均金額は?

 

 

人生の大きな出来事(ライフイベント)に一体いくらの費用がかかるのでしょうか?

 

 

➀結納・結婚・新婚旅行費用

 

 

 

 

結納・結婚・新婚旅行にかかる総額平均は469万2000円です。

 

「ゼクシィ結婚トレンド調査2020首都圏」より
結納・婚約から新婚旅行までにかかった費用の総額の平均額(全国推計値)より

 

 

結婚は一生に一度、男性・女性ともに憧れるということで、費用が高くなる傾向があります。

 

1日で終わる結婚式に100万円以上かける価値はあるのか?
1日で終わる結婚式に100万円以上かける価値はあるのでしょうか? 結婚式の費用やそれ以前・以後にかかる費用を解説し、そのお金で何ができるのか?を改めて考えて解説していきます。

 

理学療法士の結婚事情はどうなっているのか?
セラピストの結婚という視点から実際の結婚事情や仕事への影響などを解説していきます。 育児休暇の取得や復職しやすいかななど結婚を機に考えるポイントを整理しましょう。

 

 

 

➁入院・分娩・出産費用

 

 

 

 

厚生労働省の資料によれば、2019年度の入院分娩費用など出産費用は全国平均で460,217円でした(室料差額等を除く)。

 

施設別にみると、公的病院では443,776円、私的病院では481,766円、診療所・助産所では457,349円となっています。

 

しかし、出産の場合は健康保険に加入している場合は約420,000円の出産育児一時金が支給されます。

 

出産・育児と職業生活を両立しよう!【休業や給付金制度について】
今回は、出産・育児と仕事を両立するために利用できる制度を解説します。 出産・育児を控えている人だけでなく、上司として職場での妊婦(マタニティ)に対する労働については理解しておく必要もあります。

 

 

女性の産休・育休・休職・退職で生涯年収はいくら変わるのか?
結婚や出産、子どもの成長、介護などをきっかけに、働き方を変えなければならない女性は多いはずです。 女性の産休・育休・退職・再就職で「一生涯の収入」がいくら変わるのかを解説します。

 

 

 

➂子どもの教育費

 

 

 

 

幼稚園から高校までにかかる学習費総額

 

・すべて公立の場合約544万円
・すべて私立の場合約1830万円

 

文部科学省「平成30年度子供の学習費調査」より、幼稚園3年、小学校6年、中学校・高校3年で算出。

 

 

大学入学から卒業までにかかる学費と生活費

 

・すべて国立の場合約609万円
・すべて私立の場合約813万円

 

日本学生支援機構「平成30年度学生生活調査結果」より

 

 

 

➃マイホーム購入にかかる費用

 

 

 

 

マイホーム購入に必要な費用は、

 

・建売住宅約960万円
・マンション約1243万円

 

 

住宅金融支援機構「2019年度フラット35利用者調査」より。

 

建売住宅3494万円、マンション4521万円(全国平均の所要資金)で、頭金2割、住宅購入にかかる諸費用を物件価格の7.5%とした場合。

 

 

セラピストは身の丈に合ったローンを組んでいますか?(住宅ローンについて)
マイホームは人生の中で最高額の買い物です。今回は住宅ローンについて解説します。 多くの方はローンを組みますが、世間の常識に流されて自分の許容範囲以上の借金を抱え込まないようにしましょう。

 

 

 

➄老後に不足する生活資金の費用

 

 

 

 

老後に不足する生活資金(夫65~90歳仮定すると)・・・約998万円

 

総務省統計局「家計調査報告(家計収支編)2019年」より。

 

夫65歳以上、妻60歳以上の夫婦のみの無職世帯の月平均赤字約3万3269円が25年続くと仮定(2020年のデータは新型コロナウイルス感染症による現金10万円一律給付と支出の減少があったため、2019年のデータを使用)

 

 

老後資金2000万円は本当なのか?【60歳定年後の老後を解説】
金融庁が個人の資産形成を促す報告書で、老後資産が2000万円不足するとの試算を示した問題を巡って波紋が広がりました。 老後2000万円は本当に必要なのか?を解説していきます

 

 

 

➅お葬式と墓石購入に必要な費用

 

 

 

 

2020年3月に実施した「第4回お葬式に関する全国調査(2020年)」によると、葬儀にかかった合計費用は、全国平均で208万200円でした。

 

墓石の平均価格(永代使用料+墓石価格)

 

全国:201.55万円
東日本:203.29万円
西日本:197.05万円

 

墓石を設置する地域や宗派によって値段が大きく変わるので注意が必要です。

 

 

死んだときの費用はいくらかかるのか?【残された家族へのお金の話】
家族や自分が亡くなった時、葬儀やお墓等に一体いくらのお金がかかるかご存知でしょうか? 今回は、自分や家族が死んだ後に必要なお金について解説していきます。

 

また、両親の介護にも費用がかかることを忘れてはいけません。

 

両親の介護・福祉にはいくらかかるのか?【介護の問題】
両親の介護問題は避けては通れない問題です。 実際にどれくらいの期間、どこで、どれくらいの費用が介護にはかかるのかを解説します。

 

 

 

まとめ

 

将来に必要な貯蓄額を予想するためには、年代やライフイベントによってかかる金額を知ることが第一です。

 

自身がいまどのライフステージにいて、今後必要になるお金はいくらかを知り、必要な貯金額を導き出すことができます。

 

将来に備えて計画的に人生を歩んでいきましょう。

 

 

 

 

コメント

タイトルとURLをコピーしました