2022-06

理学療法士・作業療法士は防衛省職員として防衛技官(医療職)になり国家公務員としても働くことができます。 勤務地は主に全国にある自衛隊病院や駐屯地内の施設等になります。 今回は、PT/OTが防衛省職員として働くことができる方法と勤務内容等を解説していきます。

2016年の日本理学療法士協会が提出した資料によると、 理学療法士の介護分野における平均給与は419万、医療分野は474万であり年間55万円の差があることが示されていました。しかし、2022年現在は医療分野で働く理学療法士・作業療法士よりも介護分野で働く療法士の方が年収が高い現状があります。

理学療法士・作業療法士の副業の第一選択肢はパート・アルバイトです。しかし、その分野が一番効率よく稼ぐことが出来るのでしょうか？ 求人サイトに掲載されている数万件の掲載情報から分野別に時給が高い分野を見つけます。 更に高時給の求人の落とし穴についても解説します。

刑事施設等（刑務所や少年院）で働く理学療法士・作業療法士を知っていますか？ 刑事施設(刑務所など)で働く法務技官は法務省の管轄となり国家公務員となります。近年では受刑者の高齢化を受けて刑事施設の刑務作業の一環としてリハビリテーションを活用した取り組みが行われています。

年俸制と月給制(賞与あり)ではどちらがお得なのでしょうか？ 給与の仕組みの視点、社会保険料からの視点、昇給・減給からの視点などから考えます。 今回は医療従事者の目線に立ち、医療従事者の場合では年俸制or月給制どちらがお得かを解説します。