今からリハビリ職を目指すなら作業療法士か言語聴覚士になろう

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医療従事者【働き方】

 

こんにちわ(‘ω’)ノゆとりPTです。

 

今からリハビリ職種を目指したい高校生や手に職を付けて転職を考えている社会人には

 

作業療法士(OT)言語聴覚士(ST)がおすすめです。

 

今回は、今からリハビリ職を目指すなら作業療法士か言語聴覚士をおすすめする理由を解説します。

 

 

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リハビリ職を目指すなら作業療法士か言語聴覚士をおすすめする理由

 

 

 

作業療法士(OT)・言語聴覚士(ST)とは?

 

 

作業療法士とは?

 

身体又は精神に障害があり、主としてその応用的動作能力又は社会的適応能力の低下を認める者に対し人々が自らの参加能力の向上をもたらすような事柄に取り組めるようにしたり、参加をよりよく支援するための環境整備を行なう職種

 

 

言語聴覚士とは?

 

音声機能、嚥下機能、言語機能又は聴覚に障害のある者についてその機能の維持向上を図るため、言語訓練その他の訓練、これに必要な検査及び助言、指導その他の援助を行うことを業とする職種

 

 

 

作業療法士(OT)がおすすめな点

 

 

 

精神分野のリハビリテーションは独占できる

 

 

 

 

身体障害を持つものに対してのリハビリテーションにおいて、作業療法士は時に理学療法士の範囲まで介入しなければいけない場面があります。

 

医療機関では理学療法士・作業療法士の線引きが業務的に見ても隔たれているのに対し、

 

例えば、デイサービスや老健施設等ではPT・OTの垣根が無くなってしまっている場所もあります。

 

作業療法士なのにベッド上での筋トレや歩行練習を繰り返すなど。

 

 

しかし、精神分野は理学療法士・言語聴覚士ともに介入できず、診療報酬の算定も出来ません。

 

一種の業務独占と言えます。

 

 

つまり、身体面へのリハビリテーションでは理学療法士と同じことができ、精神分野については独占領域となるのです。

 

 

 

 

 

精神科特化の訪問看護ステーションの需要増加

 

 

 

 

 

令和2年度の診療報酬改定により、精神療養病棟でも疾患別リハビリテーションが可能になり、これによって作業療法士以外のPTでも個別対応を必要とする長期入院患者に対しての対応が可能となりました。

 

しかし、未だに作業療法士のみしかリハビリ職が踏み込めていない領域があります。

 

 

それが精神疾患のみを診る『精神科特化の訪問看護ステーション』です。

 

 

精神科特化の訪問看護ステーションの強みは以下です。

 

・介護認定不要で担当医の判断のみで可能
・医療保険で算定され高単価
・リハビリ職で算定できるのは作業療法士のみ
・精神疾患患者は増加傾向

 

 

精神科の訪問看護で代表的な疾患名は以下です。

 

・統合失調症
・認知症
・薬物依存症
・アルコール依存症
・双極性感情障害(躁鬱病)
・パニック障害

 

 

自分で服薬管理が困難な人、他人とのコミュニケーションで悩んでおり、家に閉じこもりがちな人、精神状態が思わしくなく、外出が困難な人に対して精神症状だけをサポートするのではなく、

 

精神と身体の両面からサポートするのが役割となります。

 

 

 

 

 

言語聴覚士がおすすめな点

 

 

 

・希少性が高い

 

 

 

言語聴覚士の数は、2021年現在でも約36,000人程しかいません。

 

毎年の国家試験合格者は2,000人未満です。

 

 

 

 

これは、現在需要と供給バランスの崩壊を迎えている理学療法士数で考えると2005年の理学療法士協会会員数とほぼ同じです。

 

つまり、言語聴覚士の今後の活躍は理学療法士と同じ末路を辿ったとしても15年は大丈夫ということが予測できます。

 

 

 

・活躍の場が広い

 

 

 

 

 

言語聴覚士の職務は医療にとどまらず、福祉や教育にもまたがっているため、理学療法士や作業療法士とは異なり、「医師の指示の下に」業を行う者とはされていません。

 

 

身体に危害を加えるおそれのある行為(嚥下訓練、人工内耳の調整、その他厚生労働省令で定める行為)以外は、医師の指示なく行なうことができます。

 

 

言語聴覚士が所属する勤務先は2020年現在の内訳は,医療機関・老健・特養で全体の84%を占めます。

 

しかし今後は学校教育や養成校、研究・教育機関、障害福祉センター,小児療育センター,通園施設といった福祉の場や,

 

通級者指導教室,特別支援学校などの学校教育の場で勤務する方が増えていくでしょう。

 

 

 

 

・専門職として開業できる

 

 

 

 

 

PT・OTと違い、言語療法の一部である「言語訓練」、「構音訓練」は医師の指示なしで提供できるため、専門家として開業することができます

 

 

小児~高齢者まで幅広く需要があり、専門性を発揮して将来は開業するSTも多いかも知れません。

 

 

★注意点★

 

・「嚥下訓練」、「聴力検査」、「補聴器装用訓練」は医師の指示なしに提供できないため、この部分での開業は不可
・保険診療は実施できず、あくまで利用者の全額自費負担

 

 

 

 

・在宅分野ではSTが不足続き

 

 

 

 

日本言語聴覚士協会の資料によると、言語聴覚士の活動拠点として、医療機関74.4%,老健・特養12.1%となっており、在宅分野では需要があるにも関わらず、まだまだ人手が足りない状況です。

 

 

2015年の厚生労働省の資料によれば、日本の訪問看護ステーションに在籍するそれぞれのリハビリ職の割合は、以下です。

 

理学療法士:1事業所あたり 0.9人
作業療法士:1事業所あたり 0.4人
言語聴覚士:1事業所あたり 0.1人

 

 

R元年10月時点では以下のような情報もあります。

 

 

 

それだけ、在宅分野で言語聴覚士が足りていないということがわかります

 

 

 

 

 

・診療報酬改定が追い風になっている

 

 

 

 

 

2020年度診療報酬改定において医療機関で言語聴覚士の働きはどんどん認められています。

 

「疾患別リハビリテーション料に係る言語聴覚士の配置の見直し」が大きな話題となりました。

 

この見直しによって呼吸器リハビリテーションへの介入や、難病患者リハビリテーションや脳血管疾患等リハビリテーションの施設基準にも言語聴覚士の追加が決定しました。

 

医療機関でも言語聴覚士の存在は更に重要な要素となっています。

 

 

 

 

まとめ

 

 

 

リハビリ職を目指すのならば、作業療法士・言語聴覚士をおすすめします。

 

作業療法士をおすすめする理由は

 

・精神分野のリハビリテーションは独占できる
・精神科特化の訪問看護ステーションで需要増加

 

 

言語聴覚士をおすすめする理由は

 

・資格保有者が少ない
・活躍の場が広い
・言語聴覚士だけが開業できる
・在宅分野では言語聴覚士は不足続き
・診療報酬改定が追い風になっている

 

 

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