介護分野で働くリハビリ職の最新年収UP戦略

スポンサーリンク
医療従事者【働き方】

 

 

こんにちわ(‘ω’)ノゆとりPTです。

 

看護師・介護士・保育士に向けての経済政策の賃上げが話題となっていますが、

 

理学療法士を始めとするリハビリ職においても、

 

これからは医療機関で働くよりも介護分野で働く方が年収が高くなる傾向にあります。

 

今回は、介護分野で働くリハビリ職の最新年収UP戦略を解説します。

 

 

この記事でわかること

 

・なぜこれからの介護分野で働くリハビリ職は年収が高くなるのか
・介護分野で高年収となる働き方のポイント
・有効的なキャリアアッププラン

 

 

 

スポンサーリンク

介護分野で働くリハビリ職の最新年収UP戦略を解説

 

 

 

介護分野で働く療法士が年収UPする理由

 

 

 

 

①これらの医療・介護分野への経済政策

 

 

 

 

 

 

政府による看護師への賃上げ政策において、医療機関の理学療法士・作業療法士も賃上げの可能性となることを示唆しました。

 

しかし、4,000円~来年2月から行い、来年10月以降、段階的に3%程度まで引き上げるとなっており、一時的な手当ではないか?と言われています。

 

 

出典:看護師ら 月額4000円賃上げへ(TBS系(JNN)) – Yahoo!ニュース

 

 

一方で、

 

介護職員や保育士の賃上げは公的価格を見直し、収入も来年2月から月額9000円引き上げる方針です。

 

 

問題は介護職員の範囲に介護分野で働くリハビリ職が組み込まれるかどうか?という点です。

 

 

 

政府は原案では介護職員、障害福祉職員を対象としつつ、「他の職員の処遇改善にも充てることができるよう柔軟な運用を認める」との意向を示しました。

 

 

出典:介護職らの賃上げ、多職種も対象に含める方向 政府案 | articles | 介護のニュースサイトJoint (joint-kaigo.com)

 

 

つまり、今回の介護職に向けての賃上げ政策は介護職員処遇改善加算と同様の扱いになることが考えられます。

 

介護職員処遇改善加算の場合、介護を兼務している職員であれば支給対象となります。

 

 

介護職員処遇改善加算と同様に今回の賃上げ政策は介護施設等で入浴介助や食事介助、トイレ介助、レクレーションの介助等を行っている療法士も対象となる可能性が高いのです。

 

 

 

②介護分野の方が経済政策の恩恵が圧倒的に大きい

 

 

 

 

 

 

介護士の賃金上げが処遇改善加算と同じような要件だった場合、

月額9000円(年間108,000円)が年収に加算されます。

 

結果として、医療機関で働く理学療法士は月4,000円の賃上げから徐々に9,000円へになるが、

 

介護職員として働く理学療法士は2022年2月からいきなり月9,000円の賃上げとなるのです。

 

 

 

また、その勤務先が処遇改善加算Iを算定している場合、月額37,000円相当(年間約444,000円 )を上乗せで処遇改善手当として支給されます。

 

 

 

 

 

③介護職員処遇改善加算でリハビリ職の収入は上がっている

 

 

 

介護職員処遇改善加算Ⅰ~Ⅴを取得している施設では、介護職員だけでなく理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の平均給与額が昨年より増加していることが厚生労働省の調べで判明しています。

 

この調査から

介護職員処遇改善加算に相乗りする形でリハビリ職種もその恩恵を受けていることがわかります。

 

 

加算配分の範囲(介護職員等特定処遇改善加算)を比較しても40.9%がPT・OT・STなどのリハビリ職に配分されていることがわかります。

 

 

 

 

 

介護職員処遇改善加算(Ⅰ~Ⅴ)を取得している事業所において、平成31年2月と令和2年2月の状況を比較するとリハビリ職でも10,000円近く月給が増えています

 

 

 

更に、この平均給与額の増加は勤続年数にかかわらず増加傾向にあることがわかります。

 

 

 

 

 

 

介護分野で高年収となる働き方のポイント

 

 

 

・施設・事業所形態
・施設・法人規模
・加算の取得状況

 

 

施設・事業所選びのポイントはこちらを参照

 

 

 

 

上記のポイントに注意しながらの施設や事業所選びが重要となります。

 

選ぶべきは介護職員処遇改善加算と介護職員等特定処遇改善加算を取得している施設・事業所です。

 

加算の取得(届け出)状況を見ると、介護老人福祉施設と特定施設入居者生活介護(サービス付き高齢者向け住宅)が圧倒的に取得割合が高いことがわかります。

 

 

 

 

介護職員リハビリ職のキャリアアッププラン

 

 

 

 

 

 

介護職兼リハビリ職として働くのであれば、将来的なキャリアアッププランは施設管理者です。

 

 

リハビリテーションの知識だけでなく、介護分野における行政手続きや保険適応施設では介護報酬に関する知識も必要になります。

 

 

そのために、ケアマネジャーの資格を取得することで保険請求や介護保険等の知識・理解を深め管理者候補に名乗り出ることができます。

 

 

 

まとめ

 

 

介護老人福祉施設、特定施設入居者生活介護などは加算Ⅰを取得している割合が比較的多く、

 

職員の賃金や職場環境の改善に力を入れている施設が多いです。

 

 

今後、理学療法士・作業療法士として介護施設への就職や転職を考えているならば職員の処遇という視点で探してみてはいかがでしょうか?

 

 

➀マイナビコメディカル

 

 

 

 

公式:マイナビコメディカル

 

 

一般職の転職サイト「マイナビ」が母体です。

 

理学療法士のほか、作業療法士、言語聴覚士などのコメディカルを専門に担当制で転職エージェントが付きます。

 

自分では、転職先の内部事情などは聴きにくいものです。エージェントを通して情報収集を行ないましょう。

 

 

 

➁PTOTSTワーカー

 

 

 

 

公式:PTOTSTワーカー

 

 

理学療法士と関連する、作業療法士、言語聴覚士の3職種(PT・OT・ST)に特化した求人情報サイトが、「PTOTSTワーカー」です。

 

業界トップクラスの求人数とレアな非公開求人・独占求人が多いことが強みです。

 

求人数の多さは、直接的な希望に沿った求人に出会えるチャンスと捉えましょう。

 

 

 

➂PTOTキャリアナビ

 

 

 

 

公式:PTOTキャリアナビ

 

特化型の転職支援サービスである「PTOTキャリアナビ」です。

 

非公開型の求人情報サイトで、電話やメール、LINEなどを使って、その求職者にあった病院・介護施設・訪問などのPTOT求人を提案するタイプのサービスです。

 

キャリアアドバイザーを通じて、履歴書や職務経歴書の添削、面接対策を行なえます。

 

コメント

タイトルとURLをコピーしました