こんにちわ(‘ω’)ノゆとりPTです。
今回は株式投資初心者に向けてドルコスト平均法についてです。
コロナショック後、20~30歳代の比較的若い世代が証券口座を開設し投資を始めています。
そこで、知識のない初心者が失敗しない王道の投資法を解説します。
ドルコスト平均法を徹底解説
株式投資の基本
投資の基本は「安値で買い、高値で売る」ことです。
しかし、「安値がいつ、いくらなのか」「高値がいつ、いくらなのか」は、投資のプロでも振り返ってみないと絶対にわかりません。
ましてや投資初心者は、安値と思いつつまだ安くなると思っているうちに、価格が上昇して買い時を逃す。
または高値と思いつつも、まだ高くなると思っているうちに売り時を逃してしまうのです。
つまり投資機会を逃さず、高値掴みを避け価格変動リスクを抑える投資法が必要なのです。
ドルコスト平均法とは？
ドルコスト平均法とは、積立投資の平均購入単価を平準化できる投資手法です。
そんな投資初心者におすすめなのが積立投資によるドルコスト平均法です。
どんな投資商品にも価格変動があります。
それを機械的に、毎月決まった額で同じ銘柄を買い付けていき、価格変動リスクを抑える投資法が「積立投資」なのです。
価格が安いときは多く、価格が高いときには少なく買い付けるため、結果的に平均購入単価を抑えることができます。このときに使われるのが「ドルコスト平均法」です。
積立が可能な投資商品には、最近注目を集めている「個人型確定拠出年金（iDeCo）」や「つみたてNISA」も同じです。
投資信託を定量購入or定額購入した場合を比較
ドルコスト平均法がどんな仕組みなのか、例題で考えましょう。
同じ投資信託を、以下の2つの方法で毎月買い付けたとします。
※個人型確定拠出年金は、毎月一定額の掛金で、投資配分を決めるので、定額購入と同じ
同じ投資信託を定量購入した場合と、ドルコスト平均法で定額購入した場合を比較します。
投資信託は毎日基準価額が変動しますが、積立NISAの場合は、証券会社や銀行などの販売会社が決めた日（たとえば毎月末など）に、指定された金額（または口数）で買付を行います。
上の図表のように、1口あたりの基準価額が仮に1000円、800円、1100円……と変動していったとします。
つまり、定額購入のほうが、安く購入できたということになります。
定額購入であれば、価格が下がったときにがっかりするのではなく、多く買えたと考えることができ、価格が上がったときには少ししか買えませんから、高値づかみを避けることができたと言えます。
最終的な利益は、売却時の価格によりますが、少なくとも購入価格を平準化する効果が「ドルコスト平均法」にはあるのです。
ドルコスト平均法は必ず儲かるのか？
ドルコスト平均法を使った積立投資であれば、必ず儲かるのかといえば、そうではありません。
ドルコスト平均法は、あくまでも購入単価を平準化する仕組みにすぎません。
価格変動をしながらも、右肩上がりで価格が上昇すれば利益が期待できますが、
右肩下がりだと購入口数（株数、金であればグラム数）は増えるものの、価格が一向に上がらなければ、結果的には損失の傷口を広げ、損失確定を先延ばししたことになってしまいます。
つまり、購入する銘柄選定が結果的に重要と言えます。
積立投資でドルコスト平均法を最大限活かすのであれば、日本株より米国株を強く勧めます。
こうして見てくると、価格の下落は積立投資ではチャンスとなり、長期で継続していれば、上昇局面がやってきたときに利益を得る機会が多いことがわかります。
投資は勝つことより失敗しないことが重要
積立ではなく一度に買っていたら、もっと儲かったのでは？と多くの人は考えます。
確かに安値で買い、高値で売れれば、そのほうが大きな利益が得られます。
しかし、冒頭で触れたように、「あのときに買っていれば」「あのときに売っていれば」「まとまった資金があれば」は、投資ではタブーです。
なぜならそれは結果論でしかないからです。
その現場に向き合っているときは、誰も未来のことなどわからないのです。
積立投資は、一度決めてしまえば、自動的に同じ銘柄を買い付けてくれるシステムです。
最初の銘柄選びが重要ですが、少額＆長期でコツコツと資産を形成したいという人に向いている投資法です。
それを支えているのが、「ドルコスト平均法」というわけです。
ただし、ドルコスト平均法ならどんな銘柄でも儲かるわけではありません。
価格変動しながらも成長が見込める銘柄であることが必要条件です。
そのためのおすすめ銘柄もこちらで解説しています。
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