最強の働き方:医療従事者×『フリーランス(個人事業主)』ついて解説

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医療従事者【働き方】

 

 

こんにちわ(‘ω’)ノゆとりPTです。

 

先日、YouTubeチャンネル「リベラルアーツ大学」の動画で『フリーランスはフリーターと同じ末路を辿るのか?』を拝見し、

 

理学療法士は、フリーランス(個人事業主)の利点を最大限に活かすことができると考えました。

 

今回は、理学療法士から見たフリーランス(個人事業主)のメリットを解説します。

 

 

 

 

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医療従事者×フリーランス(個人事業主)の働き方を解説

 

 

 

 

フリーランスと個人事業主の関係性について

 

 

フリーランスとは?

 

フリーランスはあくまで働き方を表す呼称で、法律(税法)による区分ではありません。

 

一般的なサラリーマンは会社と雇用契約を結んで働きますが、独立して業務を行うフリーランスは、会社に属さずにさまざまな顧客の仕事請け負います。

 

 

個人事業主とは?

 

個人事業主は税法上の区分を意味します。個人事業主は「継続して事業を行う個人」であり、税務署に対して個人事業の「開業届」を提出しています。

 

働き方を意味するフリーランスには、個人だけでなく法人も含まれます。

 

例えば会社や団体に属さないフリーランスでも、法人化は可能です。また個人事業主であっても、働き方によりフリーランスに含まれます。

 

そのため、今回の記事では「フリーランス=個人事業主」として用語を使用します。

 

 

フリーランスが抱える不安要素

 

 

 

 

フリーランスには上記3つの不安要素があります。

 

・収入が安定しない
・社会保障が弱い
・社会的信用が低い

 

 

・収入が安定しない

 

自分で仕事を見つけなければならず、継続的に雇用されているわけではないので正社員のように収入が一定ではありません。

 

 

・社会保障が弱い

 

 

会社に雇用されているわけではないので、厚生年金や健康保険に加入できず、会社と折半する恩恵も受けれません。

 

扶養制度もないため家族への保険加入と保険料負担が必須となります。

 

 

 

・社会的信用が低い

 

 

会社などに所属するという社会的信頼がないため、銀行などから住宅ローンやカードローンの審査が通らない場合があります。

 

しかし、それらを一発で解決する方法があります。

 

正社員として雇用されつつフリーランス(個人事業主)として活動することです。

 

 

 

医療従事者×フリーランス(個人事業主)が最強の理由

 

 

 

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正社員として雇用されつつ、フリーランスで活動することで不安要素を解決できます。

 

 

・収入が安定しない➡一定の収入を見込める
・社会保障が弱い➡社会保険に加入できる
・社会的信用が低い➡医療機関・企業などの名前を借りられる

 

 

 

医療従事者としての強みを生かそう

 

 

 

 

 

医療従事者であり理学療法士は国家資格です。この国家資格は非常に汎用性が高く有用です。

 

 

・日本全国どこでも働くことができる
・常に一定の需要がある
・スムーズに転職ができる

 

 

本業は医療従事者として働きながら、片手間でフリーランス活動を行なうことが国家資格を持つものは行ないやすい環境にあると言えます。この資格を活かさない手はありません。

 

 

 

副業・副業系ワーカーを目指す

 

 

 

 

2021年現在、ランサーズのフリーランス実態調査2021ではフリーランスは1670万人も存在します。

 

しかし、その中でフリーランス1本で生活しているのは、全体の51.4%(859万人)です。

 

残りの48.6%(812万人)は本業を行ないつつ、副業・複業としてフリーランス活動を行なっています。

 

国家資格を持つ医療従事者は、この副業系すきまワーカーと複業系パラレルワーカーをまずは目指すべきです。

 

 

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本業を辞めるタイミング

 

 

まずは本業×副業・複業により、安定的な副業収入を得られるようになることで、所得を事業所得として申告できるレベルまで高めましょう。

 

 

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個人事業主としての第一歩を踏み出すことで、節税のメリットと正社員として雇用されているメリットの両方を享受できます。

 

 

そして、いよいよ副業の収入が本業を超え、そろそろ本業を辞めるかを考えた時は法人化を検討しましょう。

 

個人事業主➡法人化のメリット

 

 

 

 

 

・社会保険に加入することができる
・金融機関からの融資を受けられる
・給与(役員報酬)を経費にできる etc.

 

 

 

法人化をすることで、一人社長であっても自身に社会保険を介入させることができる他、経費として家族を従業員として給与を支払ったり節税の幅が広がります。

 

法人を持つことでフリーランスの不安要素であった社会的信用も厚くなります。

 

 

個人事業主にかかる所得税は累進税率が適用されており、所得が増えれば増えるほど税率も高くなります。対して法人の税率は固定されています。

 

一般的には、個人事業の利益が800万円を超えたあたりで法人化するとよいといわれています。

 

なぜなら所得800万円の場合、個人事業主にかかる税率は23%、法人税にかかる税率は15%となり、控除分を差し引いても個人の納税金額のほうが高くなるためです。

 

 

 

まとめ

 

理学療法士を始めとする医療従事者は国家資格を持ち、

 

正社員(本業)として働きながら、フリーランス(個人事業主)として副業・複業を行なう働き方が非常におすすめです。

 

 

 

 

 

参考元の両学長のリベラルアーツ大学

 

第259回 【いつか来た道?】フリーランスはフリーターと同じ末路を辿るのか?【違いと共通点5選】【お金の勉強 初級編】

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