こんにちわ(‘ω’)ノゆとりPTです。
理学療法士の供給は需要をすでに超えています。
2040年では供給が1.5倍に膨れ上がり、理学療法士余りが起きるのは時間の問題です。
これ以上、医療・介護領域で診療報酬が減算され続ければ将来的には、理学療法士のリストラ(解雇)もあるかも知れません。
今回は、理学療法士のリストラされない働き方を解説し、あなたも選ばれる療法士を目指しましょう。
理学療法士のリストラされない働き方
理学療法士がリストラになる可能性
将来的に理学療法士がリストラされる可能性は大いにあります。
可能性➀需要と供給バランスの崩壊
2018年時点でPT・OTの供給数は、需要数を上回っており、2040年頃には供給数が需要数の約1.5倍となる結果となったと厚生労働省が発表しています。
可能性➁診療報酬減算・同一報酬
近年では、診療報酬毎にリハビリテーション料の減算や介護報酬の減算が続いています。
算定要件も難しくなり小規模の事業所や医療機関では算定が困難な診療報酬形態も見られるようになってきました。
可能性➂年功序列・終身雇用制度
医療機関の多くは年功序列・終身雇用制度を維持してます。
しかし、診療報酬は誰が算定しても同一報酬となるので経験年数分の昇給・賞与増額分をある一定の基準超えると人件費は赤字へと転落します。
そのため、組織としては少数のベテラン療法士と残りは人件費が安い若い療法士の方が都合が良いのです。
可能性➃新規事業者の参入障壁の低さ
特に、病院以外のクリニックや通所介護(デイサービス)、訪問看護ステーションが該当します。
老人福祉・介護事業の倒産件数は、2016年から5年連続で100件以上を記録しており、そのおもな倒産理由は深刻な人手不足と次々に新規事業者が参入してくることによる競争激化です。
また、平成28年においては、全国で1,234件の訪問看護ステーションが新規開業しました。
しかし同年に廃止462件、休止224件、なんと新規開業件数の55％が営業を停止しています。
これに巻き込まれる形で療法士がリストラの危機に陥ることが考えられます。
リストラ候補から外れるためのポイント
ポイント➀年齢
リストラ候補から外れるためには年齢が重要です。
前述した通り、年齢(経験年数)が上がるごとに人件費が高くなり、医療機関にとってはお荷物です。
概ね40歳までに役職・管理職になることでリストラを回避し、リストラ候補者を選ぶ側に回ることできます。
ポイント➁昇進するための資格を取得する
役職や管理職候補のポジションに昇進するためには、自分の知識・技術を証明できる形で取得する必要があります。
ここでいうスキルとはリハビリの治療技術ではありません。病院にとって有益な人材であると証明できる資格のことです。
おすすめ資格
上記の3つの資格は、どれも取得することで医療機関での専門チームの一員になることができ、
また呼吸と心臓はリハビリテーション料の施設基準である【〇〇器リハビリテーションの経験を有する】を証明する資格でもあります。
3学会合同呼吸療法認定士ならば、、、
RST（respiratry support team：呼吸ケアサポートチーム）の一員になれます。
主に人工呼吸器を装着した患者さんを対象に、医師、看護師、臨床工学技士や理学療法士などの多職種が集まって活動します。
心臓リハビリテーション指導士であれば、心リハチームとして心臓リハビリテーション室や超急性期での勤務が可能です。
糖尿病療養指導士ならば、
CDE(Certified Diabetes Educator）糖尿病療養指導チームの一員になり、
糖尿病教室での指導や糖尿病患者の教育入院時のリハビリとして専門的に関わることができます。
つまり、その人がいなければリハビリテーションが成り立たない程の重要な人物になることができます。
また転職にも非常に有利です。
まとめ
理学療法士も医療機関という会社に所属するサラリーマンと同じです。提供するものが医療であり公的なものというだけです。
2040年に近づくにつれ、リストラへの危機感は強くなります。
それまでに、どこにいっても活躍できる資格を身に付け、チームで重要な人物となり昇進し、
選ぶ側の人間になりましょう。
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