iDeCoで失敗するパターン5選【投資初心者は要注意】

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iDeCo 資産運用&副業

 

こんにちわ(‘ω’)ノゆとりPTです。

iDeCoとは「個人向けの確定拠出年金」を指します。

平たく言うと、「自分のために、自分で貯める年金」みたいなもので「節税をしながら貯金ができる」有利な制度です。

 

具体的な節税効果は

・積み立てしたお金は所得控除できる
・運用で利益を出したら非課税にできる
・受け取るときも控除対象にできる

 

三段構えの節税効果が得られます。

 

iDeCoを始めていない人はこちらの記事からどうぞ

 

今さら聞けないiDeCoについて解説!
iDeCo(個人型確定拠出年金)について解説します。 NISAに続きiDeCoも最近耳にすることが増えました。メリット・デメリットや仕組みを解説します。

 

これから資産運用を始めよう!とした初心者が陥りがちなiDeCoで損する典型的な失敗を5つを解説します。

 

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失敗パターン➀:二重課税

 

 

1つ目は、「二重課税」によって税金面で損をするパターンです。

 

・会社員の方は年末調整で、拠出金額を申告
・自営業の方は確定申告で、拠出金額を申告

忘れてしまうと、所得控除を受けることができないので必ず申告しましょう

iDeCoは、給与に対する所得税や住民税の支払いを「退職金」または「年金」として、税金を先送りにする制度です。

 

よって、退職金が豊富な方、年金が豊富な方は、受取時に課税される場合があります。

仮に拠出時の所得控除をし忘れると、トータルで見たときの節税効果がマイナスになる可能性があります。

 

そうならないためにも、年末調整や確定申告のときには、「iDeCoでの所得控除を忘れない」と、注意しておきましょう。

失敗パターン➁:手数料負け

 

 

2つ目は、「手数料負け」によって、節税効果以上のコストがかかってしまうパターンです。

 

iDeCoでは月々5000円からの積み立てが可能です。

 

とはいえ、所得税や住民税の課税が少ない方の場合は、拠出額を最小限にとどめると節税額以上に口座維持に手数料が取られる可能性があります。

 

それこそ、iDeCoでは「拠出時」と「受取時」に、それぞれ手数料がかかります。

 

拠出回数が多い人、受け取りを複数回に分けた人ほど、手数料がかかります。

手数料負けが不安な方は、「年に数回だけ積立をする(拠出)」「退職金として一括で受け取る」といった手段を選んだ方が、手数料負けしにくくなるので対策を練った方がよいでしょう。

 

現在では口座維持手数料が無料のiDeCo(証券会社)が多くなってきました。

 

失敗パターン➂:投資信託の選別ミス

 

3つ目は、「投資信託の選別ミス」によって、手数料負けしてしまうパターンです。

 

iDeCoで拠出したお金は、主に、投資信託に積み立てることになります。

 

とはいえ、一部の投資信託は経費率が高く、手数料負けにつながる可能性がある点に注意が必要です。

投資信託を選ぶときには、「コストの安いものを選ぶ!」のが鉄則です。

 

iDeCoや積立NISAでおすすめの投資信託はこちら

 

NISAやiDeCoを始めたらまずこれを買うべき!(優良ファンド紹介)
NISA・iDeCoを始めた人はどんな金融商品に投資をすればいいのかを解説します。 インデックス投資は非常におすすめです。

失敗パターン➃:節税制度の選別ミス

 

 

4つ目は、節税制度の選別ミス」によって、損をしてしまうパターンです。

とはいっても、このパターンは、「ベストな節税制度を選べないから、相対的に損!」というだけで、大きな損はしないはずです。

 

iDeCoの対抗馬として有名な節税制度としては、「積立NISA」が有力です。

定年間近の方や所得の少ない方は、iDeCoよりもつみたてNISAの方が節税効果が高い可能性があります。

 

NISAについてはこちらの記事からどうぞ

 

今さら聞けないNISA(一般)・積立NISA・ジュニアNISAの違いをわかりやすく解説
口座開設が急増しているNISA・積立NISA・ジュニアNISAの違いをわかりやすく解説。資産運用を開始する人は始めない手はありません。

 

失敗パターン➄:特別法人税の復活する可能性

 

 

5つ目は、「特別法人税が復活する」ことで損をする可能性です。

 

特別法人税とは、わかりやすく説明すると企業年金(iDeCo含む)の運用残高に対して発生する税金です。税率は年率1.173%です。

 

例えば、iDeCoの運用額(積立額と運用益の合計)が300万円なら、その資産残高に対して毎年1.173%の税金(金額でいうと35,190円)が発生するということです。

 

運用残高に対して生じる税金なので、積立を継続する中で、運用額が増加すれば、それだけ毎年支払う特別法人税額も増える仕組みです。

 

しかし特別法人税は1999年に「凍結」されました。その後、凍結期間は3年ごとに繰り返し延長され、特別法人税は2022年度末(令和5年3月31日)まで凍結が延長されています。

 

将来的に特別法人税が復活した場合、単純にiDeCoの運用コストが年1.173%増えます

 

特別法人税がやっかいなのは、
「利益に対する課税」ではなく「運用資産残高に対する課税」であるため、儲かっていようと、損していようと関係なく、一律に課税される点です。

 

また、積立によって運用残高が増えるほど、支払う税金の金額は増えることになります。

 

さらに言うと、iDeCoは一度加入すると60歳までは引き出すことができない点があげられます。

 

iDeCoに加入してしまったら、(もし特別法人税が復活した場合)60歳になるまで強制的に特別法人税を払わなくてはならなくなる

これが、特別法人税の復活を恐れてiDeCoへの加入を拒む人の意見です。

まとめ

もともとiDeCoは「税金の支払いを少なくする」「将来のための自分年金を作る」ための制度です。

 

しかし、優れた制度も、使いようによっては(あるいは状況が変わると)、損してしまう可能性があります。

iDeCoで損をしないように注意してくださいね。

 

 

 

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