なぜ金持ちと貧乏人が生まれるのか?【資本主義社会を生き抜く方法】

医療従事者【働き方】

 

こんにちわ(‘ω’)ノゆとりPTです。

 

西暦2000年を皮切りに昨今のコロナの影響によりさらに格差社会が広がったと言われています。

 

実際に、富裕層は資産を増やし貧困層は低所得に悩んでいます。

 

そこで今回は、以下を解説します。

 

➀なぜお金持ちと貧乏人の格差は広がるのか
➁職業格差について
➂貧困層にならないためにはどうすればよいのか

 

 

➀なぜお金持ちと貧乏人の格差は広がるのか?

実は日本では富裕層が増えている

 

 

 

資産1億円以上ある富裕層が2000年から2017年の間に41.4万世帯も増えていました

また、資産5億円以上の超富裕層は1.8万世帯も増えていました。

 

2015年から2017年にかけて、富裕層および超富裕層の純金融資産総額は、

 

超富裕層:9.1%(197兆円から215兆円)増加
富裕層:12.0%(75兆円から84兆円)増加

両者の合計額は9.9%(272兆円から299兆円)増えました。

 

 

 

それと同時に2極化が進んで格差社会とも言われているので貧乏世帯も増えているのは間違いない状態です。

 

では、なぜ貧富の格差は生まれ差が開いていくのでしょうか?

 

 

資本主義は格差が発生する仕組みになっている

 

貧困層

 

 

資本主義社会がなぜ格差ができる仕組みになっているかいうと

 

労働者の賃金の上昇率よりも資本家の投資利回りの方が高いからです。

 

フランスの経済学者トマ・ピケティ氏は資本主義社会では労働者の賃金の上昇率よりも資本家の投資利回りの方が高いことを突き止め、この差が格差拡大に影響を与えていると証明しました。

 

ピケティが示した驚愕のデータ

 

➀大量のデータからトップ1%、0.1%などに富の集中化が進んでいること
➁不等式:利益率(r)> 成長率 (g)というもの

 

不等式:利益率(r)> 成長率 (g)とは、資本からの利益率がrで、経済成長率がg。

 

利益率と成長率は資本主義では共に成長していく傾向にありますが、

 

・資本家の所得:たとえば富をすべて投資すれば利益率rで伸びていきます。
・賃金所得中心の一般の人の所得:GDPと並行して成長するためgで伸びていく
しかし利益率rより成長率(昇給率)gが圧倒的に低い

 

これにより不平等はどんどん拡大していくというものです。

 

 

つまり資本主義社会で生きていくのであれば、格差が生じるのは必然なのです。

 

政治家に文句を言うのではなく、どうすれば自分が貧乏人にならずに済むのかを考えて行動しなければなりません。

 

では、我々は何をしていけばいいのでしょうか?

 

 

貧困層にならないためにはどうすればよいのか

 

対策➀:職業選択を間違わないこと

 

 

収入を増やすことがこそが貧乏から抜け出す最も簡単な方法です。

 

逆に収入がすくなけらば何時まで経っても貧乏人から脱却できません。

 

ここで重要なのは業種です。

 

頭が良いことや仕事ができる人であるなどは関係ありません。

 

 

国税庁の民間給与実態統計調査によると2019年の平均年収は436万円で年収が高い業種は

 

1位:電機・ガス・水道といったインフラ関連で824万円、
2位:金融・保険が627万円、
3位:情報通信[IT関連]が599万円

 

電気ガス水道などのインフラ関連の平均年収が高いのは就業者数が少なく、企業間の競争もほとんどないためです。

上位の業種は毎年決まっています。

 

逆に、年収の低い業種である飲食・宿泊は参入障壁が低く民間企業で熾烈な価格競争になりビジネスの構造上年収が低くなります。

 

仮に頭がよく仕事ができる人が、飲食・宿泊で仕事をしてもビジネスの構造上、年収は頭打ちです。

 

つまり、年収を増やすのであれば業種を間違わないことが重要なのです。

 

各業種の年収の比較はこちら

 

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ビジネスモデルにも違いがあります。

 

ストック型ビジネス

 

年収が高い業種は一度サービスを交わすと、後は自動的に継続されるものが多く商品の値段も相まって安定的な収益を生みやすい構造になっています。

 

これをストック型ビジネスと言います。

 

フロー型ビジネス

 

一方で宿泊・飲食は商品・サービスと代金の交換が取引のたびに発生し単価も高くないため、身体を動かし件数をこなすしかありません。

 

必然的にブラック企業が多くなり年収も低くなります。

これをフロー型ビジネスと言います。

 

 

年収の低い稼げない仕事はビジネスの構造上、弱い傾向にあるのです。

 

またストック型ビジネスはコロナ中においても影響が少なく、逆に宿泊・飲食・医療などの多くは打撃を受けました。

 

医療従事者(セラピスト)を例に考える

 

需要という観点では、人間はいつか老いて死ぬため需要は尽きません。

 

しかし、下記の理由からセラピストもフロー型ビジネスの労働者(貧困層側)と言えます。

 

・医療・福祉の収入の7~9割は医療費などの公費から支払われている
・診療報酬制度という国の制度を通してからしか利益を受け取れない
・数年に一度は改定され売り上げに直結する打撃を被る可能性
・個別にリハビリテーションを実施しなければない
・単位数にも上限を設けられ収益の限界値を決められている
・介護分野の参入障壁が低く顧客の取り合いとなる

 

そこでセラピストでも比較的高収入な訪問リハビリへの転職や他業種への転職を解説しています。

 

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対策➁:株式投資を始める

 

貧困層の人間ほど複利の効果を知りません

 

例えば100万円を年5%の利回りで運用したとすると

 

単利の場合:
1年目105万円➡2年目110万円➡3年目115万円、、、、10年目150万円
毎年5万円ずつ増えます。

複利の場合:
1年目105万円➡2年目110.2万円➡3年目115.7万円、、、、10年目162万円
毎年増えた額の5%ずつ増えます

 

富裕層および超富裕層の保有する純金融資産額の増加は、景気拡大と株価上昇によって富裕層および超富裕層の保有資産が拡大したことに加え、金融資産を運用(投資)している準富裕層の一部が富裕層に移行したためと考えられます。

 

日本の富裕層は米国の好景気やアベノミクスの株高を上手く利用し株式を保有している人ほど、株高の恩恵を受け資産を増やしたのです。

 

逆に貧乏人は不景気のニュースを見て文句を垂れるだけで株高の恩恵を受けること出来ませんでした。

 

セラピストが資産運用を始めなければならない理由はこちら

 

セラピストが資産運用を始めなければいけない理由(資産運用編 第4弾)
なぜ医療従事者(セラピスト)は資産運用を始める必要があるのかを解説。 これを読んで自分の立ち位置を確認し資産運用の第一歩を踏み出さそう!

 

 

まずはiDeCoや積立NISAなどの制度を利用しましょう。

 

iDeCoについてはこちら

 

NISAについてはこちら

 

まとめ

 

・資本主義社会では貧富の格差があって当然
・稼げる業種に自分が移動するしかない
・株式投資を始めて複利の恩恵を享受しよう

 

富裕層を見習って自分達でもできることから開始していきましょう。

 

 

 

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