医療従事者は知らないBtoC➡BtoBってなに?【転職のヒント】

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転職&スキルアップ

 

こんにちわ(‘ω’)ノゆとりPTです。

 

最近ビジネス用語でBtoBBtoCなどの言葉を耳にします。それは一体何なのでしょうか?

 

医療従事者は医療に関してはプロフェッショナルですが、その他のリテラシーは低いです。

 

BtoBやBtoCのビジネスモデルや構造を理解することで転職のヒンにすることができます。

 

今回は、医療従事者は知らないBtoC➡BtoBについて解説します。

 

 

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医療従事者は知らないBtoC➡BtoBについて解説

 

 

 

 

「BtoB」とは?

 

 

 

「BtoB」は、“Business to Business”の略称です。

 

企業が企業に対してモノやサービスを提供するビジネスモデルのことです。

 

特徴としては、資本の大きな“企業”を顧客としてビジネスをおこなうため、

受注単価が大きく、また継続的な取引関係になることも多く、一度信頼を獲得すると安定した収益が見込まれるのが特徴です。

 

 

「BtoC」とは?

 

 

「BtoC」は、“Business to Consumer”の略称です。

 

 

企業がモノやサービスを直接個人(一般消費者)に提供するビジネスモデルです。

 

特徴は、BtoBと比較すると受注単価が低いことが多く、継続的な取引ではなく一回限りの単発な取引が殆どで、いかに商品やサービスを「多く」売り上げるのかが特徴です。

 

 

BtoCやBtoBの具体例

 

 

具体例①自動車メーカー

 

 

 

自動車メーカーは自動車の製造のため、タイヤ、前面ガラスの原材料となるガラス、ゴムホースをそれぞれの製造業者から購入するなど、複数回のBtoB取引(企業間取引)を行っています。

 

最終取引、すなわち完成した車を消費者に売るというのは、一回切りのBtoC取引です。

 

 

 

具体例②医療機関

 

 

病院ではCTやMRIなどのX線機器や超音波機器、電子カルテのシステム、医療器具etc、、を購入するときにBtoB取引を行われています。

 

また継続的な使用が前提であり、安定的な供給と普及率となります。

 

それらを使用し、医療従事者が患者に対して医療行為を行なうときはBtoC取引となるのです。

 

 

 

 

医療従事者はBtoCのビジネスモデルが多い

 

 

 

 

 

具体例の②で前述した通り、医療従事者で働くことはBtoCのビジネス形態で仕事をすることになります。

 

・診療報酬制度により強制的に価格は決められている
・患者一人に対して単発の医療サービスを提供する
・継続的な利用は見込めず、数(患者数)をこなさなくてはならない

 

 

さらにBtoC企業はBtoB企業と比較して、市場規模が小さく、収益性も低く、BtoB企業よりも年収が低い傾向にあります。

 

つまり、医療従事者が年収upを目的に就職や転職を考えるときは、BtoBモデルの企業を探したほうがよいということです。

 

 

これは業種別の平均年収を見ても明らかです。上位の業種はもれなくBtoBのビジネスモデルを持ち、安定して収益を上げ続けることができる企業ばかりです。

 

 

BtoB企業の業種別の平均給与

 

 

 

 

 

国税庁の民間給与実態統計調査によると2019年の平均年収は436万円で年収が高い業種は

 

1位:電機・ガス・水道といったインフラ関連で824万円、
2位:金融・保険が627万円、
3位:情報通信[IT関連]が599万円

 

 

電気ガス水道などのインフラ関連の平均年収が高いのはBtoBのビジネスモデルの企業が多く

 

就業者数が少なく、企業間の競争もほとんどないため安定した収益性を維持し継続した利用を見込めるからです。

 

 

逆に、年収の低い業種である飲食・宿泊・サービス業は参入障壁が低くBtoCのビジネスモデルを持ち、

 

継続的な利用を見込めず、単発のサービス提供となりやすく、民間企業で熾烈な価格競争になりビジネスの構造上年収が低くなります。

 

 

 

理学療法士が就職・転職できるBtoB企業はどんな仕事?

 

 

 

一般的に、BtoCの企業よりもBtoB企業のほうが、平均年収にして数十万円程度高い傾向にあります。

 

この理由としては、以下が挙げられます。

 

・1件あたりの取り引きの規模が大きく、報酬もそれに応じて大きくなる
・BtoB企業のほうが企業規模が大きい
・情報や技術など原価の低い無形商材を扱うことが多いことにより、収益性が高い

 

 

①治験コーディネーター【CRC】

 

 

 

 

 

新薬開発の最終段階で、患者の協力を得ておこなわれる臨床試験(治験)に携わる仕事で、
医療機関において、担当する治験がスムーズに進行するようコーディネートします。

 

 

業務内容は、担当する医療機関の関係者へ説明会の実施から始まり、選定した患者への同意説明・同意取得補助、被検者への対応支援まで多岐にわたります。

 

大手のSMS(治験施設支援機関)が多く、手厚い福利厚生と「公認CRC」という制度がありキャリアアップが明確化されているのが特徴です。

 

年収は職種によって異なりますが、500万円前後からスタートであることが多いです。

 

 

 

 

 

②ヘルスケア企業のコンサルタント

 

 

 

健康増進・予防事業・製薬・医療機器・経営戦略等を手掛ける企業にコンサルタントとして働く仕事です。

 

主にコンサルを行なう相手は医療機関や民間企業となります。そのためクライアントのありとあらゆる経営課題を対象としています。

 

開業支援だけではなく経営中の病院や医療法人に対してコンサルティングを行なうこともありますが、会社によって得意とする部分も異なります。

 

結果を求められる世界ではありますが、実力を発揮できれば高年収を期待できる業種です。

 

 

 

 

 

③医療機器の製品開発

 

 

 

 

医療従事者でも製品開発に携わることができます。

 

製品を共同開発するための医療者のネットワーク構築と効果検証フィールドの探索・検討、医療従事者としての知見をフィードバックすることが求められます。

 

2025年後期高齢者のピークおよびそれ以降の超高齢者社会に求められる研究と開発を行なっています。

 

 

まとめ

 

 

ビジネスモデルから見ても、医療機関で尚且つ保険診療に守られながら働くことは利益を上げづらい構造になっています。

 

今後は、医療機関・施設だけでなく一般企業でも働く療法士がどんどん増えていくでしょう。

 

 

 

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