理学療法士・作業療法士の役職手当っていくら貰えるの？

理学療法士・作業療法士が収入を上げるための方法の1つが昇進することです。

昇進することで役職手当が付き年収をUPさせることができます。

では、実際の管理職や役職者のセラピストはいくら役職手当が支給されているのでしょうか？

今回は、理学療法士・作業療法士の役職手当っていくら貰えるか？を解説します。

理学療法士・作業療法士の管理職として多い役職は、主任・課長・部長(技師長)などです。

業種別に役付手当の支給額が記載されている東京都産業労働局　中小企業の賃金事情（令和3年度版）によると、医療・福祉業界では役職者に対して約70％の企業が役職手当を支給しています。

その平均支給額は以下の通りです。

係長(主任)：平均30,537円　　(平均年齢：42.7歳)
課長：平均49,318円　　　　　(平均年齢：41.1歳)
部長：平均60,095円　　　　　(平均年齢：48.7歳)

意外にも役職手当は高い傾向があります。しかし、このデータは東京都で働く医療・福祉の様々な職種の平均役職手当になるため、

理学療法士・作業療法士に限定すると、20,000円～50,000円程度となるでしょう。

転職サイトなどで理学療法士・作業療法士の幹部候補や管理職を募集している求人を確認すると、

管理職候補の求人は年収400万～780万円、月収で35万～60万円といった金額が多くみられます。

しかし、実際には多くの病医院で、管理職になったことで残業手当が支給されなくなるために、月例賃金が下がってしまう傾向が見られます。

これまで残業することで手取りが多かった人は、役職手当がいままでの残業手当より低い場合、手取り額が下がってしまう場合があります。

一般社員は、自分に与えられた目の前にある業務を確実にこなすことを求められます。

一方、管理職は部下が行う業務の進行状況を把握してチームや部署の進行管理をしつつ、業務管理や人事労務管理そして人材育成を行ないます。

委員会や会議への出席が増え、リハビリテーション科の経営戦略や業績を上層部から指摘されることも増えます。

仕事量からいえば、役職手当で月収が１～３万円アップしても、業務量と責任の増加量と比較すれば割にあわないと感じるセラピストも多いでしょう。

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まとめ

役職手当の平均額を見ても、一般職員の時から年収が低いセラピストは管理職になったとしても急激に年収が伸びるということはありません。

それよりも、数年管理職を経験し、幹部候補や管理職を募集している平均年収以上の求人へ転職する方法が賢いと言えるかもしれません。