究極な自由!医療従事者こそ週休3日制を選ぼう!【副業+週休3日制】

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医療従事者【働き方】

こんにちわ(‘ω’)ノゆとりPTです。

 

皆様が勤務する医療機関のほとんどが1週間の休みは週休2日制(+祝日)ではないでしょうか?

 

しかし、5日の勤務の疲れが2日では取れませんしもっと休みが欲しいものです。

 

朗報ですが、セラピストでも週休3日の勤務先は存在します。

 

今回は、週休3日制の実態と考えられるリスクについて解説します。

 

 

 

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医療従事者こそ週休3日制を選ぼう!

 

 

 

週休3日制のパターンの種類

 

 

実際に週休3日制を取り入れている医療機関は極めて少なく、全都道府県の内6.3%と言われています。

週休3日の働き方にも大きく分けて2種類に分かれます。

 

 

完全週休3日制

 

 

1週間のうちに必ずどこか3日間の休みがあります。

 

年間休日日数は最低でも144日以上です。

 

さらにここに年末年始休暇+GW休暇+有給休暇etc.が合わさり、年間休日日数はなんと160日前後となります。

 

給与は概ね月給21万円~25万円前後となる職場が多いようです。

 

福利厚生は正社員扱いとなるため同様に享受することができます。

 

 

短時間正社員

 

 

 

 

 

短時間正社員制度を採用している勤務先に就職すれば実質的に週休3日制と同様になります。

 

短時間正社員制度とは、1週間のうちに働く時間を週20時間以上や週30時間以上というように決めて自由にどの曜日に何時間働くかを決めることができる制度です。

 

つまり、週30時間以上という規則があるとして月曜日~木曜日まで1日8時間働くとすると、

 

なんと金曜日~日曜日まで毎週3連休となるのです。もちろん中日の水曜日に休日を持ってきても良いでしょう。

 

短時間正社員の労働条件は以下です。

 

・期間の定めのない労働契約(無期労働契約)を締結
・時間当たりの基本給及び賞与・退職金等の算定方法等が同種のフルタイム正社員と同等
社会保険(健康保険と厚生年金)もフルタイム正社員と同様に適用されます。

 

 

厚生労働省の 令和元年度雇用均等基本調査の結果概要によれば、「短時間正社員制
度」を導入する事業所は調査対象の16.7%でした。

 

また、制度を導入している企業での制度利用状況は下記の通り女性が大半を占めています。

 

 

短時間正社員制度の現状

 

 

週休3日制の注意点

 

 

 

 

 

以下の場合には、週休3日制によっては利点を享受できない可能性があります。

 

➀残業手当や休日出勤で収入を補填していた
➁週休3日制だが総労働時間が40時間と週休2日の時と変わらない
➂正社員ではなく週30時間以下の労働のため、社会保険に加入できない

 

 

➀残業手当や休日出勤で収入を補填していた場合

 

 

週休3日制の職場の場合、週40時間勤務(フルタイム)と比較し、約20~30%の給与減少が考えられます。

 

さらに、勤務日数が減るため、残業時間が実質的に減少します。

また、週休3日制のため休日出勤をすることは本末転倒と言えるでしょう。

 

 

➁総労働時間が40時間と週休2日の時と変わらない

 

総労働時間が1週間40時間の週休3日制の場合、1日10時間労働となります。

 

個人の働き方によりますが、疲労は免れません。

 

 

➂週30時間以下の労働のため、社会保険に加入できない

 

 

これは心配不要になりました。

 

2016年10月に501人以上の企業に適用された社会保険加入義務の対象拡大されました。

 

この制度が2022年10月からは101人以上の企業にも適用され、2024年10月からは51人以上の企業にも適用されます。

 

社会保険加入義務拡大の対象となるのは、一部のパート・アルバイト等の短時間労働者(以下「パート・アルバイト」と表現)で、以下が含まれるパート・アルバイトの方です。

 

 

週の所定労働時間が20時間以上30時間未満
月額賃金が8.8万円以上
2ヶ月を超える雇用の見込みがある
学生ではない

 

 

週休3日の人の有給休暇の付与日数は?

 

 

 

 

週休3日の人も週5日勤務の方と同じ日数の有給休暇を付与されるのでしょうか?

 

ポイントは以下です。

 

・週5日以上勤務しているか?
・週30時間以上の勤務時間かどうか?

 

 

上記を満たす場合、例えば週休3日でも1日の労働時間が10時間の場合は週30時間以上勤務しているため、

週5日勤務の正社員と同じ日数の有給休暇を付与されます。

 

 

週所定労働時間が30時間未満であって、週所定労働日数が4日以下又は年間所定労働日数が216日以下の者に対しては、

 

週の労働日数や労働時間が短い従業員にはその労働日数応じて別の付与日数に関する基準があります。

これを年次有給休暇の比例付与といいます。

 

 

この年次有給休暇の比例付与の対象者となるのは、以下のいずれかに該当する者ととなります。

 

 

①週所定労働時間が30時間未満かつ週所定労働日数が4日以下の者
②週所定労働時間が30時間未満かつ年間所定労働日数が216日以下の者

 

多くの場合、付与される有給休暇の日数は7日になります。

 

 

 

週休3日制の正社員は副業が前提

 

 

 

 

 

週休3日制の職場の場合、週40時間勤務(フルタイム)と比較し、約20~30%の給与減少します。

 

つまり月収20~25万円となり、年収は250~300万円程度となります。

 

そのままでは極限まで支出を抑えたミニマムな生活をするか、副業で収入を上げるしかありません。

 

副業を行なう者に対してこの週休3日+正社員というのは非常に魅力的です。

 

 

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まとめ

 

 

週休3日制や短時間正社員の勤務形態を取り入れている職場は、まだまだ少ない現状です。

 

しかし、副業をする者からすると非常に魅力的な求人となります。

 

そのため、情報収集には転職サイトを利用すると時間短縮になりスムーズです。

 

 

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