こんにちわ(‘ω’)ノゆとりPTです。
皆様は毎月給与の何%を貯蓄にまわせているでしょうか?
世帯構成や生活様式によって貯蓄ができる金額は変わってくるので、一概には言えません。
とはいっても、およその目安は欲しい知るだけで自分の立ち位置を明確にできます。
家計データの統計の動向から、年代別の貯蓄傾向を考え運用軍資金を作っていきましょう。
貯蓄額に関してはこちら(‘ω’)ノ

貯蓄率の全体平均は29.7%
※家計調査(2019年 家計収支編 総務省)預貯金には有価証券や保険は含まれない
2020年2月に発表された総務省の家計調査(2019年)によると、勤労者世帯実収入平均は月51万2534円です。
そこから、社会保険料や税金などをひいた可処分所得(実質上の手取り額)は41万6980円となっています。
預貯金(増額分)の平均は12万3710円で、貯蓄率(預貯金÷可処分所得×100)は、29.7%でした。
手取収入の3割近くを貯蓄していることがわかります。
表から世帯主の年齢によって、貯蓄の割合が変化し、貯めやすい年齢、貯めにくい世代があることがわかります。
20代独身が貯蓄できるタイミング
世帯主の年齢別に貯蓄率をみてみると、貯蓄率が一番高いのが29歳以下の40.7%です。
世帯人数も1.34人となっていますから、シングルが多い世代です。
この年代が、一番のお金の貯め時です。
次に貯蓄率が高いのが、30歳代、貯蓄率34.2%と高くなっています。
世帯人数も2.92人となっており、結婚して子どもが1人いるかどうかというタイミングです。
夫婦2人だけか子どもがいてもまだ小さいこの時期は、貯め時といえます。
40歳代以降は、貯蓄率が減っていきます。
40~50歳代は収入や可処分所得のピークとなりますが、教育費などがかさみ貯蓄率は25%から30%と貯蓄ペースが少しダウンしています。
60歳代になると、貯蓄率もさらに少し減って24.8%です。
定年退職し可処分所得は減っています。25%と頑張っていますが、貯蓄額自体は減少しています。
現役世代は貯蓄率25~35%
世帯をもった現役世代での60歳までは25~35%前後の貯蓄率となっています。
このデータはあくまでも平均です。
実際には、現役世代は手取り額の20~35%程度の貯蓄を目標にしたいものです。
とはいっても、ライフステージによって目標とする貯蓄率は変わってきます。
では、収入に対してどれくらいの割合で貯蓄をすればよいのか、世帯別の目標を見てみましょう。
同居は手取りの4割、1人暮らしは2~3割が目安
ライフステージ別で見ると、一番の貯め時はなんといってもシングル世代です。
世帯というより個人の消費ですから、支出のコントロールが安易です。
その中でも、親と同居ならさらに文句なしの貯め時です。
支出の中で一番高額なものが住居費(家賃)のためです。
1人暮らし・単身世帯は、毎月の手取り収入の4割は貯蓄に回すのが理想です。
しかし1人で住居を借りると、住居費が割高になります。寮や単身社宅があれば積極的に利用しましょう。
一般の賃貸住宅に住む場合、家計は厳しくなります。
その場合は、手取り収入の2~3割は貯蓄にまわしましょう。
夫婦2人暮らしは手取り収入の2~4割が目安
結婚をして夫婦2人の世帯は、単身・一人暮らしと同様に貯め時です。
昨今は共働きの世帯が多くなり貯蓄に関しても理想な家庭です。
共働きなら3~4割、専業主婦世帯なら2~3割を目標にしたいところです。
子育て世代は手取り収入の2~3割を目標に
子育てが始めると、貯蓄は思うように進みません。
子どもにかかるお金は子どもの成長とともに子育て費、教育費が重荷になってきます。
教育費のピークは子どもが大学生の時です。
この時期は家計を黒字にするだけでも精一杯になり貯蓄が思うように進まないかもしれません。
子どもが大学に入学するまでは、2~3割程度を貯蓄に回したいものです。
また、ボーナスなどの臨時収入は、これらの割合に関係なくできるだけ貯蓄に回しましょう。
おすすめの貯蓄方法
毎月の給与を引き出す前に、2~3割を別口座に移して使わないことです。
多くの家計が、一ヶ月の収支から余った分を貯蓄に回しており計画性に欠けています。
一ヶ月に使用できる金額を制限することで家計をやりくりする基礎知識が付き、考えるきっかけになります。
お金に関してのおすすめ書籍
まとめ
これらの目標をもって貯蓄をしてみてはいかがでしょうか?
しかし、これらのデータは中央値でないため、ごく少数の高収入世帯に平均がひきあげられる傾向にあります。
最終目標は生活を豊かにするためであり、お金は貯めることが目的でもありません。
さらに貯金だけではお金は増えません。
次のステップとして同時に資産運用を始めることでお金に働いてもらいましょう。
コメント