転職の目的は人により様々です。
キャリアアップのため、人間関係のため、年収UPのため・・・・
転職希望者で悩むことが多いのが、
『年収（給与）が今より下がるけどその希望先に転職した方がいいのか？』というパターンです。
今回は、年収（給与）が下がる転職ってアリ？ナシ？を解説します。
この記事でわかること
年収が下がる転職をお勧めしない理由
①経験をお金で買っているのと同じ
年収が下がる転職をしてしまう医療従事者の多くが口にする理由が以下です。
しかし、これらには大きな矛盾があります。
まず、経験やスキルを得るために年収を下がるのであれば、
『その経験に対して下がった分の収入を支払っているのと同じ』です。
つまり、お金を支払って経験を買って尚且つ働いているのです。例えば、年収－50万円ダウンとして5年勤続すれば－250万円の損失です。
何百万円はその経験やスキルを身に着けた後に回収できる見込みはありますか？
逆に年収UPの転職を行ない、50万円を元手に休日などを使いスキルや経験を磨いた方がよいかもしれません。
何よりも経験やスキルが身につくからという理由で転職すると、必ず知識・技術を身に着けた後にもう一度の転職が前提となります。
年齢や履歴書・職務経歴書への記載時に傷にならないように注意が必要です。
②キャリアアップの場合は給与水準を下げない
キャリアアップがベースにあるのに転職時に給与を下げるのは、そもそも矛盾しています。
これまで積み上げてきたキャリアにプラスαする環境を求めるのであれば給与はおのずと上がるべきです。
特に医療従事者などに多い、国家資格を用いた同じ業種・職種で転職するならば尚更、上がらなければ意味がありません。
③既婚者は特に年収にこだわるべき
既婚者の場合、今後は出産・育児・養育費・教育費・住宅購入費etcなど将来の不安は増えていく一方です。
そんな時は収入は多ければ多いに越したことはありません。
また、上記の理由からパートナーの理解が得られない場合も考えられます。
本来であれば、既婚者やこどもがいる場合は給与に特にこだわるべきなのです。
年収が下がる転職をする人の特徴
①求人が間口が広がらない人
転職者自身に経験年数やスキルが全くなく、
募集要項にすら引っかからない場合や給与以外にこだわりの条件等がある場合は、給与水準を下げる必要があります。
②未経験の業種などのキャリアチェンジ
未経験の職種・業種へのキャリアチェンジの場合は、
現在の収入をベースと考えずに、新たな未経験の職種・業種で自分の価値を作るため今までの年収は考慮しなくても構いません。
その場合、転職先の企業側からの言い値で年収が決まってしまいます。
③業界相場よりも既に高い給与を貰っている
例えば、理学療法士の平均年収は2021年の3月末時点で418万円ですが、
訪問分野で勤務する理学療法士は訪問件数のインセンティブにより年収500万円を超える場合があります。
この場合、転職先によっては年収が下がってしまう可能性があります。
転職時の給与交渉の方法
転職先にとって即戦力となる優秀な人材や、経験豊富な実績を持っている人材は高い給与を支払ってでも欲しいものです。
給与交渉のポイントは以下です。
これらを自分の強みと合わせてアピールし、転職先には、最低でも現在と同等程度の給与を希望することを伝えましょう。
相場から逸脱していない場合は更に強く言うべきです。
また、給与面や福利厚生面で交渉に自信のない方は
転職エージェントを経由することで聞きにくい内容を予め面接前に確認しておくのもよいでしょう。
おすすめの転職サイト
➀マイナビコメディカル
公式：マイナビコメディカル
一般職の転職サイト「マイナビ」が母体です。
理学療法士のほか、作業療法士、言語聴覚士などのコメディカルを専門に担当制で転職エージェントが付きます。
自分では、転職先の内部事情などは聴きにくいものです。エージェントを通して情報収集を行ないましょう。
➁PTOTSTワーカー
公式：PTOTSTワーカー
理学療法士と関連する、作業療法士、言語聴覚士の3職種（PT・OT・ST）に特化した求人情報サイトが、「PTOTSTワーカー」です。
業界トップクラスの求人数とレアな非公開求人・独占求人が多いことが強みです。
求人数の多さは、直接的な希望に沿った求人に出会えるチャンスと捉えましょう。
➂PTOTキャリアナビ
公式：PTOTキャリアナビ
特化型の転職支援サービスである「PTOTキャリアナビ」です。
非公開型の求人情報サイトで、電話やメール、LINEなどを使って、その求職者にあった病院・介護施設・訪問などのPTOT求人を提案するタイプのサービスです。
キャリアアドバイザーを通じて、履歴書や職務経歴書の添削、面接対策を行なえます。
まとめ
転職時に給与が下がる転職は基本的にはナシです。
自分の転職理由と提示された年収を比較し、妥当かどうかを吟味しましょう。
そして転職先と適切な交渉を行ないましょう。
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